雑誌：週刊ダイヤモンド 2025.12/6号 会社も生活も安泰ではない――変化に備える必要を感じた3つの記事

　こんにちは、Dancing Shigekoです！

　今回は雑誌『週刊ダイヤモンド 2025.12/6号』をピックアップ！

　地方支局の少人数化、大企業の人員削減、生活費対策。どれも、今ある状態がこのまま続くとは限らないことを感じさせる記事だった。

・地方支局を2人で回すという現実

「共同通信が6支局減員へ」という記事が気になった。

　地方の支局では、2人体制のところも出てきているという。

　まず驚いたのは、本当にそんな少人数で一つの支局を回しているのか、ということだった。共同通信だけが取材しているわけではないので、地域の情報そのものが出てこなくなることまではあまり気にならない。

　ただ、支局ということは、周囲に別部署の人がいるわけでもない。その拠点を2人だけで回していると考えると、かなり大変そうだと思った。

　取材を主とする仕事なら、事件や大きな動きが重なれば、それだけで手がいっぱいになりそうだ。

　2人という言葉を見て、ふと池井戸潤作品『花咲舞が黙っていない』の少人数部署も思い出した。内容が似ているというより、「少人数の部門」というところからの連想だった。

・大企業でも人員削減は起こる

「米企業はなぜ従業員を手放し始めたか」という記事では、Amazonが1万4千人の削減を発表したという話が紹介されていた。

　これまで、これほど大規模な人員削減はなかったという。その背景には、コロナ禍が完全に終わったという意識もあるのではないかと感じた。

　コロナ禍のころは、一度人員を手放したら、次に確保できるか分からないという感覚があったらしい。そうした不安が薄れたことで、企業側も人を減らしやすくなっているのかもしれない。

　何より感じたのは、どれだけ売上を伸ばしている企業でも、人員削減はするということだった。会社の業績が良ければ、自分の雇用も安泰とは限らない。

　今の時点ですでに、会社にいつまでもいるつもりはない。だからこそ、こうした実態を意識して、自分の身を守るための行動を常に起こしておきたいと思った。

　その一つが、副収入を持つこと。

　会社の外に収入源を作ることを、できるだけ早く目指したい。

・一度上がった物価は、本当に下がるのか

「トランプ政権が模索する『生活費引き下げ策』」という記事も気になった。

　米国民への2000ドル以上の直接給付案や、価格を引き上げている疑いのある業界の調査、コーヒーや果物などの関税引き下げといった案があるという。

　ただ、読んでいて疑問に思った。一度上がった物価は、そんなに簡単に下がるものなのだろうか。

　直接給付は、そのときは助かるかもしれない。でも、結局は一時的な対策にすぎない。

　物価が高い状態が続くのであれば、最終的には給料を上げるしかないのではないかと思ってしまう。

　これは米国だけではなく、日本についても同じように感じる。物価を以前の水準まで戻すことを考えるよりも、物価が上がっても生活できるだけ収入が増える仕組みの方が必要なのではないか。

　今回読んだ3つの記事は、それぞれ内容は違う。

　けれど、どれも「今の状態がそのまま続くわけではない」ということを感じさせた。

　職場の人員は減るかもしれない。大企業でも雇用は守られないかもしれない。物価も簡単には元に戻らないかもしれない。

　だからこそ、変化が起きてから慌てるのではなく、自分で備えておく。

　会社の外に収入源を持つことも含めて、常に動いておく必要があると感じた一冊でした！

　それでは、また明日！