雑誌：日経ビジネス 2026.08.31号 フィジカルAIで日本がもう一度先頭に立ってほしい

　こんにちは、Dancing Shigekoです！

　今回は雑誌『日経ビジネス 2026.08.31号』をピックアップ！

　フィジカルAI、消費税、中国の新法。

　技術への期待と、自分の感覚と世間の違い、海外で事業をする難しさが印象に残った一冊。

・フィジカルAIで日本が先頭に立ってほしい

　日立がフィジカルAIを次の柱にするという記事が気になった。

　自分は今でも、日本はものづくり大国だと信じている。

　ただ、近年は中国、台湾、韓国に遅れを取っているように感じる。先進技術では、アメリカの後塵を拝している印象も強い。

　それだけに、フィジカルAIで日本企業が第一人者になってくれたらうれしい。

　一国民として、日本がもう一度この分野を引っ張っていくところを見てみたい。

　期待しているのは、産業用途だけではない。

　日常生活でも手軽に使えるロボットまで広がってほしい。

　掃除などの家事を手伝ってくれるなら、ぜひお願いしたい。

・消費税1％で、そんなに行動が変わるものなのか

「消費税1％特需」という記事も気になった。

　我が家の場合、消費税が1％変わっても、買い方はそこまで変わらないと思う。

　必要なものは必要なときに買う。これは昔から変わっていない。

　一方で、世の中では増税前に駆け込み需要が起きたり、その後に買い控えが起きたりする。

　そう考えると、世間は自分が思っている以上にお金にシビアなのだと感じる。

　自分の家庭の感覚と、世間一般の消費行動には意外と差があるのかもしれない。

・中国の新法、内容はまだ理解しきれていない

　中国の「民族団結進歩促進法」も気になった。

　どんな法律なのだろうと思って読んだものの、正直なところ、まだ十分には理解できていない。

　記事が分かりにくかったというより、自分がもう少ししっかり読めばいいのだと思う。

　ただ、読みながら感じたのは、

「相変わらず中国は統制が強いな」

　ということ。

　さらに分かったのは、中国に進出している日本企業も注意が必要だという点。

　法律の中身を完全に理解できていなくても、海外で事業をする以上、その国の制度変更には敏感でいる必要があるのだろうと思った。

　日本企業にはフィジカルAIで世界を引っ張ってほしい。

　一方で、海外で事業をするには、その国の制度や環境を見ながら動く必要もある。

　技術への期待と、世界で事業をする難しさの両方を感じた一冊でした！

　それでは、また明日！